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地方にこそ優良投資物件が存在した!?

114 views 2015.12.1

東京がすべてではない

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不動産投資を始めるにあたってどの点を重視するかは迷うところでもあります。
いくつかあるポイントから地域性を考えてみたいと思います。
例えば東京に住んでいる投資家が新たに不動産投資を始めるとします。
この時、東京在住だから東京の不動産を投資対象とする必要はありません。
北海道でも、九州でも問題はないわけです。
東京の不動産収入が良ければ東京を投資対象にすればいいし、地方の方が高い収益性を見込めるばならばそちらを選択するのがベスト。
不動産の投資対象は全国各地を網羅することができるのが利点の一つといえます。

イメージとして人口が集中する東京がいちばん不動産投資において優れていると思いがちです。
もちろん東京都内の場所でも投資利回りがとてもよい不動産物件は存在します。
立地場所というものです。
全国どの地域で不動産投資を始めるか、そして地域のどの場所、すなわちどこそこの立地場所を選んで不動産ビジネスを展開するかが重要になります。
不動産から得られる収益とともに不動産の購入費用も考えておく必要があります。
いくら高い利回りが見込めても購入コストが非常にかかればそれは現実的ではありません。

独身者、若者がキーワード

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利回りと購入コストのバランスをどう取るかが課題になります。
不動産投資において東京が絶対的優位ではないとお話しましたが、それでは地方ならどこでもいいのかというとこれも考えものです。
あまりにも人口が少なく、衰退傾向のある地方都市は投資対象として魅力を欠きます。
賃貸不動産というのは入居者がいて成立します。
空室が続けばとうぜん家賃収入が入ってきません。
不動産投資の失敗を意味します。
大前提として入居者が見込める投資物件、投資場所(都市)を選んでいきましょう。

アパートやワンルームマンションの入居者は独身者が圧倒的に多いです。
さらに若い世代がその賃貸物件の入居者層になります。
そう考えれば単身者、若者が多い地域といえば東京になりますが、東京は購入コストが高くつきます。
では東京以外で単身者と若者が客層として見込める地域はどこになるでしょうか?一つは政令指定都市、そして県庁所在地が不動産ビジネスとして魅力的といえます。
政令指定都市は人口も多く、都市機能が充実しているため大学、企業がたくさんあります。

企業が地方移転する時代

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大学、企業がたくさんあるということはそれだけ若者が多くいることになります。
潜在的な入居対象者がいる地域が政令指定といえます。
政令指定都市といっても大阪市、名古屋市、福岡市、札幌市、仙台市など地方の中核都市からそうでない地域まで幅広く存在します。
そのため政令指定都市が投資対象として魅力的といってもここから地域性を考えなければなりません。
若者が多く住んでいる地域、そして不動産購入コストが少しで安い地域を天秤にかければおのずと答えは出てきます。

いくら購入コストがかからなくても結局、入居者がいなければ元も子もありません。
コストパフォーマンスを考えながら投資物件を全国から選ぶことが大切になります。
東京在住者が地方都市に投資マンションを購入することも可能ですし、福岡在住のオーナーが札幌に投資物件をもっていても何も不思議ではありません。
今の時代、不動産情報は全国各地から取り寄せることができます。
全国から魅力的と思える物件を選択できるとてもよい時代です。
地方には掘り出し物の優良物件が山ほどあります。
その優良物件を探すのも不動産投資のだいご味です。
宝探しのようなようですが、地方から収益性の高い物件をみつけ、不動産投資を成功させたいものです。
現在は地方の時代ともいわれています。
企業が地方移転することも多くなりました。
その傾向は強まっています。
このように考えれば地方にこそ不動産投資の穴場がより多くあるともいえそうです。

東田 ゆうじ

ライター東田 ゆうじ

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